なないろセブン特定疾病一時金保険（無解約返戻金型）－ Q＆A －

Q＆A

Q1

「特定疾病一時金」の、「がん」と「6大疾病」で、支払限度がそれぞれ「1年に1回」とはどういうことですか？

A1

「がん」と「6大疾病」はそれぞれ、支払限度を判定します。
2回目以降のお受け取りは以下のとおりです。

Q2

すべてのがんが「特定疾病一時金」「7大疾病初回一時金」「がん治療給付金」「7大疾病保険料払込免除」の対象となりますか？

A2

上皮内がんを含むすべてのがんが対象となります。

上皮内がんとは

「上皮内がん」とは、がんが粘膜の上皮内にとどまっている状態をいいます。進行すると、上皮内から周辺組織に広がっていくので、早期発見、早期治療が重要です。

Q3

なぜ、まとまった一時金があると良いのですか？

A3

がんの治療には、「入院」や「手術」だけではなく様々な方法があります。
3大治療と言われる「手術療法」「化学療法」「放射線療法」の他にも、「免疫療法」など医療の進歩とともに治療方法も多様化しています。
実際には、病状によって治療法を組み合わせて診療が行われますが、健康保険が適用される治療の他に、先進医療（陽子線や重粒子線）や、未承認薬の使用など、治療の選択肢が広がったことで治療費も高額になることがあります。
まとまった一時金があれば、選択肢が広がり高額となる治療費としても柔軟にご活用いただけます。

重粒子線治療や陽子線治療は、適応症によって公的医療保険制度の対象となるものがあります。

Q4

がんと診断確定され、入院・手術をしないで通院により治療する場合でも、「特定疾病一時金」「7大疾病初回一時金」「7大疾病保険料払込免除特則」の対象となりますか？

A4

がんと診断確定された場合は、入院・手術の有無を問わず対象となります。

Q5

急性心筋梗塞は、どのような場合に「特定疾病一時金」「7大疾病初回一時金」「7大疾病保険料払込免除特則」の対象となりますか？

A5

急性心筋梗塞により治療のための入院を開始または手術を受けた時点で、対象となります。
「労働制限を必要とする状態が継続」等の要件はありません。

心臓の模式図

心筋梗塞は、心臓を動かしている筋肉に栄養や酸素などを運んでいる血管（冠状動脈）に原因があって起こる病気です。

Q6

脳卒中は、どのような場合に「特定疾病一時金」「7大疾病初回一時金」「7大疾病保険料払込免除特則」の対象となりますか？

A6

脳卒中により治療のための入院を開始した時点、または手術を受けた時点で、対象となります。
「後遺症が継続」等の要件はありません。

脳卒中のイメージ図・治療方法

脳卒中とは、くも膜下出血、脳梗塞、脳出血をさします。

Q7

「がん治療給付金」の支払事由に該当する抗がん剤治療と放射線治療を同じ月に2回受けた場合、受け取る給付金額はどうなりますか？

A7

同じ月に複数の治療を受けた場合、受けた治療のうち、「抗がん剤（ホルモン剤）治療」で1回分、「放射線治療」で1回分のがん治療給付金をお支払いします。「抗がん剤治療」と「ホルモン剤治療」を同じ月に受けた場合は、1回分のお支払いとなります。

Q8

通院し、ホルモン剤の経口薬を3か月分まとめて処方された場合、「がん治療給付金」はいくら受け取れますか？

A8

（がん治療給付金月額5万円の場合）

がん治療給付金月額1回分の5万円をお受け取りいただけます。

医師の処方せんの交付により支給を受けた抗がん剤（ホルモン剤）による治療については、その投薬期間に関わらず、その処方せんの交付日のみが支払対象となります。

Q9

「がん治療給付金」の「自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療」として支払対象となる欧米で承認された薬剤とはどのようなものですか?

A9

欧州医薬品庁(EMA)または米国食品医薬品局（FDA）で承認されているものの、日本では未承認・適応外使用^※（保険診療対象外）となる抗がん剤（ホルモン剤を含む）のことです。
この抗がん剤（ホルモン剤を含む）による治療は「がん治療給付金」の「自由診療抗がん剤（ホルモン剤を含む）治療」として支払対象となります。

がん治療給付金の支払い

		日本
		承認範囲内	承認範囲外
欧米	承認範囲内	支払対象 （がん治療給付金月額）	支払対象 （がん治療給付金月額×2）
	承認範囲外	支払対象 （がん治療給付金月額）	支払対象外

現在公的医療保険制度の対象となっているがんの種類ごとに承認された薬剤を他の臓器のがん治療に使用することです。適応外使用であっても、その薬剤が欧米で適応症の範囲内として承認を受けている場合は、がん治療給付金の支払対象となります。

Q10

「先進医療」と「患者申出療養」はそれぞれどのようなものですか？

A10

先進医療、患者申出療養は、ともに将来的に保険診療を検討されている段階で、現時点では保険適用となっていない療養です。
厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養で、保険診療との併用が認められています。

先進医療

厚生労働大臣が定める医療技術で、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関に条件があります。

患者申出療養

保険診療や先進医療では有効な治療法がない場合などに、患者側から主治医に相談して、これまでになかった治療を厚生労働大臣が認める範囲内で患者自身の意向を反映して組み立てていくことができます。

いずれも技術料は全額自己負担^※

入院基本料などは保険適用（高額療養費制度の対象となり、自己負担額は年齢や所得により異なる）となります。