保険料例
▼保険期間1年 / てん補期間1年 / 免責期間7日 / 年間保険料 /
インターネットで契約した場合
特長
日新火災の「働けないときの保険」は病気やケガの治療・入院により働けなくなった時の収入減少を補償する保険です。Webサイトによるお申込みの場合、8%割引です!
- 特長1
- 働けないときの家計を「月500円~」でサポート!
働けないときの保険は、Webサイトによるお申込みの場合、8%割引です!「医師による診査は不要」告知のみの簡単手続きで、Web割引8%が適用されるため割安な保険料でお申込みいただけます。
- 特長2
- あんしんの24時間・365日補償!
「働けなくなる」リスクは就業時以外にも起こりえます。働けないときの保険では、仕事中からレジャー中まで、日本国内・国外で起きた病気やケガによる「働けなくなった」を24時間・365日補償することができます。
- 特長3
- オプションで、三大疾病やケガによる死亡・後遺障害まで手厚く補償!
働けないときの保険では、収入減少の保険金以外にも、オプションでがん・脳卒中・急性心筋梗塞で所定の状態となった場合の一時金を補償する「三大疾病一時金特約」や万一のケガによって死亡または後遺障害を負ってしまった場合に補償する「傷害による死亡・後遺障害補償特約」で手厚い補償をご提供します。
補償内容
所得基本補償
被保険者(補償の対象になる方)が、保険期間中に病気またはケガによって就業不能になった場合、免責期間を超える就業不能期間1か月につき保険証券記載の所得補償保険金額を限度に保険金をお支払いします。
通勤途中に交通事故にあって骨折をした場合
所得補償保険金額:月額10万円(保険期間:1年 てん補期間:1年 免責期間:7日)
→就業不能期間:3か月と22日
- 就業不能とは?
- 病気またはケガの治療のために入院していることまたは入院以外で医師の治療を受けていることにより、保険証券記載の業務に全く従事できないことをいいます。
- 免責期間とは?
- 就業不能が開始した日から起算し、保険金のお支払いの対象とならない期間をいいます。
- てん補期間とは?
- 免責期間終了日の翌日から起算し、保険金のお支払限度となる期間をいいます。
「入院のみ補償特約」をセットした場合および家事従業者(主婦・主夫)は、自宅療養期間はお支払いの対象外となります。
三大疾病一時金特約
被保険者(補償の対象となる方)が保険期間中に次のいずれかの事由に該当した場合、50万円、100万円、200万円のいずれかよりご選択いただいた保険金額を保険金としてお支払いします。
初年度契約においては、保険始期日から90日以内に診断確定されたがんについては、保険金をお支払いできません。
その治療を目的として入院した場合
傷害による死亡・後遺障害補償特約
ケガにより、死亡または後遺障害が生じた場合に、保険金※をお支払いする特約です。
- 死亡された場合、保険金額全額をお支払いします
- 後遺障害が生じた場合、保険金額 × 障害等級ごとの支払割合をお支払いします
Webサイトによるお申し込みの場合、保険金額は3,000万円が限度となります。
サポート・サービス
各種医療に関する相談、法律・税務相談、人事労務に関する相談など、お客様の「困った」に対応するサービスを働けないとき以外でも、無料でご利用いただけます。
医療のサポート24
緊急医療相談サービス
24時間・365日救急医療機関の現場第一線で活躍している、現役の救急科専門医と経験豊富な看護師が24時間・365日常駐しており、突然の発病やケガなど、緊急の場合の対処方法について的確にアドバイスいたします。
救急科専門医とは?
「救急治療」および「救命治療」に高い専門性を持ち、主に救命救急センター等の救急医療機関の第一線で活躍している医師をいいます。
転院・患者移送サービス
24時間・365日出張先などで急遽入院した救急病院からご自宅の最寄りの病院への転院などの場合に、⺠間救急車や航空機特殊搭乗手続き等一連の手配の一切を承ります。
実費はお客さまのご負担となります。
医療機関案内サービス
24時間・365日夜間・休日の救急医療機関や、出張先・旅先での最寄りの医療機関など、お客さまのご要望にあった医療機関等をご案内します。
予約制専門医相談サービス
様々な診療科の専門医が充分な時間をかけて、日頃のおからだの不調やお悩みに関するご相談に、丁寧にお答えいたします。
事前のご予約が必要です。
介護相談サービス
介護方法、公的な介護保険制度、介護施設の入所、各種在宅介護サービスの利用など介護に関する様々なご相談に電話でお答えします。各地域の介護関連サービス事業者もご案内します。
ご利用時間 9:00~17:00(土日祝は除きます)
法律・税務・人事労務のサポート《 電話相談(一部予約制)》
法律・税務相談(一部予約制)
提携の弁護士や税理士が身の回りに関するご相談にお電話でお答えします。
弁護士との相談は予約制で1回につき15分のため、事前に相談員が相談内容をお聞きします。なお、係争中の案件や継続してのご利用はできません。税理士との相談では個別具体的な税金額等のご回答はできません。
人事労務に関する相談(予約制)
社会保険労務士が労働条件、保険関連(雇用保険・健康保険等)のご相談についてお電話でお答えします。
社会保険労務士との相談は予約制で1回につき15分のため、事前に相談員が相談内容を伺います。なお、個別具体的な年金や保険の計算はお受けできません。
本サービスは、日新火災提携先を通じてご提供いたします。なお、本サービス内容は予告なく変更または終了する場合がありますので、ご了承ください。